ストーリーを重視した「リノベーション」と「DIYリノベ」がテーマ
グリー株式会社（本社: 東京都港区、代表取締役会長兼社長: 田中良和）の100％子会社であるリミア株式会社（本社: 東京都港区、代表取締役社長: 浅沼達平、以下「リミア」）は、暮らしをデザインする住まいのビジュアルプラットフォーム「LIMIA」（以下「LIMIA」）において、一般社団法人ＨＥＡＤ研究会（事務所: 東京都千代田区、理事長: 松永 安光、以下「ＨＥＡＤ研究会」）と共同で2017年3月13日(月)より「ＨＥＡＤ研究会×LIMIA リノベコンペティション2017」を開催します。
昨今、中古のマンションや戸建て物件を購入して、間取りや内装を自由に改装する「リノベーション」が注目されています。新築物件を購入するのに比べて費用が抑えられること、好みやライフスタイルに合わせて自由に設計ができることなどが、リノベーションの魅力であり、とくにファミリー世帯が中心のLIMIAユーザーへのアンケートでは、約半数が「中古マンション・戸建てを購入し、リノベーションを行うこと」へ興味を示しています（※1）。
「現状回復」を意味する「リフォーム」に対し、「リノベーション」は、「プラスαで新しい機能や価値を向上させること」を意味します。LIMIAでは、サービスの特性を生かし、リノベーションに至った背景や課題をどう解決し、新たな価値を付加したのかというストーリーを重視したリノベコンペティション開催します。
■コンテスト概要
ＨＥＡＤ研究会は、建築に関わる多大な研究業績を重ねてきた東京大学大学院松村秀一教授を中心として2008年に発足されました。とくに「リノベーション」分野においては、株式会社ブルースタジオ専務取締役大島芳彦氏を中心に「リノベーション」に関する調査・研究やシンポジウムの開催、リノベーションに関する人材育成など幅広く活動を行っており、「リノベーション」という言葉を日本に浸透させてきました。
一般社団法人 ＨＥＡＤ研究会
http://www.head-sos.jp/今回開催するリノベコンペティションでは、リノベーション会社などが施工を実施する「1.プロリノベ部門」と、個人が自身の住宅を自らDIYする「2.DIYリノベ部門」の2部門を対象とし、実際の物件に関するストーリーをLIMIA内で記事形式で募集します。
審査は、ＨＥＡＤ研究会の理事長松永安光氏、株式会社ブルースタジオ専務取締役大島芳彦氏、HAGISO代表宮崎晃吉氏といったリノベーション分野における有識者と、カリスマDIYerとして活躍する久米まり氏が行います。
■審査員紹介
松永安光（まつなが やすみつ）氏
ＨＥＡＤ研究会理事長
近代建築研究所主宰
1941年東京生まれ。東京大学工学部建築学科卒業。ハーバード大学デザイン大学院修了。JIA新人賞、日本建築学会作品賞など受賞。鹿児島大学工学部教授など歴任。
大島 芳彦（おおしま よしひこ）氏
株式会社ブルースタジオ 専務取締役
ＨＥＡＤ研究会理事
1970年東京都生まれ。大手組織設計事務所勤務を経て2000年、ブルースタジオにて遊休不動産の再生流通活性化をテーマとした「リノベーション」事業を開始。その活動域は建築設計にとどまらず企画、コンサルティング、グラフィックデザイン、不動産仲介管理など多岐にわたる。
宮崎晃吉（みやざき みつよし）氏
株式会社HAGI STUDIO 代表取締役
1級建築士
東京芸術大学建築科非常勤講師
1982年群馬県生まれ。2008年東京藝術大学大学院修士課程修了後、磯崎新アトリエにて勤務。2013年より建築家としての仕事と併せて、築60年の木賃アパートを改修した「最小文化複合施設」HAGISO代表を務める。第7回、8回リノベーションスクール＠北九州でユニットマスターを担当。
久米まり（くめ まり）氏
カリスマDIYer
大阪府在住の主婦DIYer。結婚を機に団地に住み始めたことがきっかけでDIYに目覚める。原状回復可能なDIYで築48年の賃貸住宅の一室を大変身させてきた。その様子を綴ったブログが月間200万PVを超え、現在はワークショップ、トークイベント、モデルルームの企画・コーディネートなど、DIYerとしての活動の場を拡大中。
また、今回「ＨＥＡＤ研究会 × LIMIA リノベ コンペティション2017」の開催にあたり、LIXILグループの一員である株式会社川島織物セルコン（本社: 京都市左京区 代表取締役社長: 山口 進、以下「川島織物セルコン」）が一社協賛として参画しています。
川島織物セルコンは、カーテンやカーペット、壁クロスなどの壁材、その他各種インテリア商品を取り扱う老舗メーカーです。
今後もリミアは、参画している多種多様な事業者、専門家とともにサービス領域の拡大を図り、住まいや暮らしをより楽しく幸せにするNo.1プラットフォームを目指します。またこれらを通じて、住まい、暮らしに関する市場の発展に寄与していきます。
※1: 2016年5月LIMIAユーザーアンケート実施
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