住宅ジャーナリストの榊淳司氏らによる不動産売却のセミナー映像のネット配信を開始
不動産売買の仲介手数料を「最大無料、半額」としながらも、高品質の仲介サービスを提供する株式会社「不動産流通システム（REDS、レッズ）」（代表取締役:深谷 十三）は、自社のWebサイトで展開しているオウンドメディア「不動産のリアル」で、不動産売却で失敗しないためのノウハウを盛り込んだ有識者の講演などを盛り込んだ映像のネット配信を本日２月28日より開始しました。
プレスリリース
2018年2月28日
株式会社不動産流通システム
http://www.reds.co.jp/映像配信の第一弾となる講演は、弊社が今年2月3日に開催した不動産売却セミナーで行われたものです。参加者のみなさまからご好評をいただきましたことを受け、より多くの方にお届けしたいとネット配信を決めました。
『2025年 東京不動産大暴落』（イースト新書）などの著書で最新の不動産マーケットトレンドに精通した住宅ジャーナリスト、榊淳司氏による「2018年 都内の中古マンション売却での注目トレンド」というテーマでの約1時間にわたる講演を、４本の動画に分けてYouTubeで配信します。
・榊淳司氏講演(1)ー2018年 都内のマンションは売り時と言えるか
・榊淳司氏講演(2)ーしばらくは絶好調でも、不動産市況はリスクに弱い
・榊淳司氏講演(3)ー今年はもっても来年以降は？ 売れる人は売るのがよし
・榊淳司氏講演(4)ーマンションを早く売るためのマル秘テクニック
また、セミナーでは、他の業者に物件の「囲い込み」（不動産会社が売却依頼を受けた物件の買主を自社で見つけるために、売却情報を正当に市場に出さずに売れにくくする業界の商慣習）被害に遭った弊社のお客様にインタビューした動画を見ていただきました。売却物件の値下げをいきなり要求されたり、不正確な物件情報をネットに出されたりして、いつまでたっても売れる気配がなく途方に暮れた体験を生々しく語っていただきました。参加者のみなさまの衝撃も大きく、広く知っていただければとの思いから、このインタビュー動画も配信します。お客様みずから証人になっていただき、不動産業界の「闇」を業者側から発信するのは、業界ではかなり珍しい取り組みです。
▼REDS売却セミナーの動画は2018年２月28日、以下のURLから配信いたします。
https://www.reds.co.jp/lp/1803_seminar/?ad-media=0228prt■近日公開の注目映像コンテンツ
「仲介手数料の半額から最大無料」を掲げるREDSのサービスがなぜビジネス的に成立するだけでなく、高いお客様満足度をいただけているのかを、REDS代表取締役の深谷十三が3分でご紹介する動画3本を制作しました。時間のない方でもREDSの特長を簡単にご理解いただけ、納得していただける内容になっております。
このほか、REDSのエージェントの不動産仲介の仕事にかける情熱を紹介するシリーズ「家売るオンナ、オトコたちの素顔」の続編として、2017年に入社した４名のエージェントのインタビュー動画2本も完成。いずれも3月上旬に公開します。
さらに来る3月3日に弊社は『不動産売却で絶対失敗しないためのセミナー 第2弾』を開催し、近著に『マイホーム価値革命 2022年、「不動産」の常識が変わる』（NHK出版新書）がある不動産コンサルタント、牧野知弘氏に「2018年 首都圏の不動産売却のポイントー８つの事例と対策」というテーマでご講演いただきます。この動画も3月下旬に公開予定です。
■不動産のリアル（
https://www.reds.co.jp/real/）
REDSでは、不動産売買にかかる諸費用を少しでも抑えたいというお客様の気持ちに応えるため、不動産売買の仲介手数料を法定上限の半額以下から無料としています。業界では、物件の売主と買主双方を自社で押さえて仲介料を双方から取る「両手仲介」や、それを実現するため物件の売却情報を市場に出さない「囲い込み」の慣行が横行しています。いずれも、業者と消費者との間にある「情報の非対称性」を利用したものですが、オウンドメディア「不動産のリアル」では、首都圏に住む不動産を売買する方々に向け、情報の非対称性を解消し、クリーンな業界構築を目指すため、不動産のプロである宅地建物取引士や不動産鑑定士らが執筆・監修した、分かりやすく中身の充実した記事を240本以上（2018年2月末現在）提供しています。
■不動産流通システム（REDS）の概要
（1）商号: 株式会社不動産流通システム
（2）代表者: 深谷 十三
（3）本社所在地: 東京都千代田区神田松永町10番地 長谷川ビル702号室
（4）設立年月日: 2008年10月28日
（5）資本金: 8,519万円 資本準備金7,519万円
（6）事業内容: 不動産売買の仲介およびそれに付随する業務
企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ
