月例マンション動向発表～津田沼駅前で高額物件大量供給（首都圏）～

新築マンション業界で導入シェア9割のマーケティングシステム“サマリネットシリーズ”を提供する株式会社マーキュリー（本社：東京都新宿区　代表取締役：陣　隆浩）は、Realnetニュース(https://news.real-net.jp/)にて独自調査による新築分譲マンションの最新動向を発表致しました。今月は、2018年3月度分譲実績データです。















【首都圏】
千葉県エリアの供給戸数・平均坪単価は、過去1年間で最大となりました。東京23区・埼玉県エリアでも供給が多く、首都圏全体の供給戸数は、過去1年間で最も多い5,492戸となりました。












【関西圏】
京阪・東大阪エリアをはじめ４エリアの平均坪単価が、過去1年間で最も高くなりました。
特にその他府下エリア（大阪府）は、前年同月比で平均坪単価＋43.7％と大幅に上昇しました。












【中京圏】
岐阜県エリアは、前年同月比で供給戸数＋734.6％、平均坪単価＋34.2％と大きく上昇し、過去1年間で最大となりました。

Realnetニュースでは、業界の動向やトレンドを網羅し、マーキュリーが保有しているビッグデータを活用したレポートや、オリジナルの取材記事等も配信しております。月例マンション動向の過去発表内容も閲覧することができます。(※1)
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Webサービスのみにとどまらず、約20年に渡り蓄積してきた約4万物件(住戸数約220万戸)の新築分譲マンションデータを活用し、新築マンションサーチ、中古マンションサーチ、中古マンションチェッカー等のスマートフォンアプリの提供もしております。総ダウンロード数は25,000ダウンロードを超えました。(2018年2月末時点)

情報提供以外にも、「社」から「者(個)」へというテーマのもと、不動産業に携わる方、一人一人にご利用頂けるような多角的なサービスの構築を目指し、そして、2020年度には会員数50,000人という目標に向けて邁進してまいります。

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≪マーキュリーとは≫
新築分譲マンション業界で導入シェア9割を誇る“サマリネットシリーズ”を中心に、約20年にわたり不動産業界向け情報サービスを展開してきました。1995年以降に分譲された約4万物件(住戸数約220万戸)もの新築マンションデータを保有しております。これからも情報収集力と分析ノウハウを生かして、不動産に関わる多くの人の満足を創造して参ります。

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会社名：株式会社マーキュリー
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代表取締役：陣　隆浩
設立年月日：1991年05月

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