2030年の暮らしはどう変わる？～首都圏の未来予想図を大発表～「多拠点居住」「近居2.0」など住まいの未来を占うKEYWORDを徹底解説『SUUMO 新築マンション』7月9日（火）発行！

株式会社リクルート住まいカンパニー

2019年7月9日　11時40分

株式会社リクルート住まいカンパニー（本社：東京都港区代表取締役社長：淺野健）が制作する『SUUMO 新築マンション首都圏版』は、7月9日（火）の発行号で、「首都圏未来予想図」を特集しています。
1年後の東京五輪開催に向け、山手線新駅の開業や多くの再開発が進行中。一方、単身世帯の増加、加速する高齢化社会により、家族の在り方や住まい方も大きく変わろうとしています。
そこで、本誌では10年後、20年後、暮らしや住まいはどう変化するのか、「多拠点居住」「近居2.0」などの4つキーワードをもとに未来の暮らしぶりや首都圏の姿を予想し徹底解説しています。

空き家の増加、都心居住ニーズの高まり、住まいのコンパクト化という変化に伴う、キーワードのひとつが、都心と田舎の複数の住まいを利用する「多拠点居住」です。平日は都心部で職住近接が叶う暮らしをして、週末は地方の空き家を安価で利用し、生活の幅を広げる人が増えています。
実際2019年のトレンドとして都心と田舎の二拠点生活を楽しむ「デュアラー」も話題となってます。
今後、さらにデュアラーが増えると、「広さ」や「エリア」といった住まいの基準も自ずと変わっていくことが、予想されます。
2拠点があることで、1つ1つの住まいをコンパクトにして、都心と田舎の拠点との合計で広さを考えることができ、広さにこだわらない人が増えていきそうです。
また、二拠点目との継続的な行き来を考えれば、地方への交通拠点となるエリア（品川・橋本・厚木など）も人気が高まるはずです。
さらに、リモートワークなどの発達により、ネット環境さえあればどこでも仕事ができるようになることで2拠点生活をしやすくなり、エリア選びがより自由になるかもしれません。

マンションぐるみで農村と交流
管理組合が主体となって、マンションぐるみで農村と交流を行っている例もあります。千葉県千葉市の大規模マンション「ブラウシア」の「里山縁組プロジェクト」。縁のあった群馬県川場村をマンション住民たちが定期的に訪れ、田植え、リンゴ狩り、BBQなどの交流イベントを行っています。
子どもたちが思う存分自然と親しみ、顔見知りになった地元の友達と遊ぶ様子は、単なるマンションイベントの枠を超え、まさに川場村が「第二のふるさと」となっている風景です。

共働き夫婦の増加と、少子高齢化に伴い、「親子でマンション内近居」、「おひとり様同士の近居」が今後増加するかもしれません。
特にマンション内の近居は、ほどよい距離感を保てるため、親世帯の育児協力と介護を見据えて、注目されています。自宅を担保に生活費を年金形式で受けるリバースモーゲージが普及し、親世帯の住み替えが推進されたことも後押しになっています。
さらに、最近では、単身世帯の増加とともに、シニアがお友達同士で近居する例もあります。シニア向けのケア付きマンションなどの増加により、お友達同士で入居するケースは今後増えるかもしれません。

マンションぐるみで多世帯共生を実現
超高齢化社会にそなえて推進されているのが、一般住宅と高齢者向け住宅を併設した住まいだ。世田谷中町のプロジェクトは、分譲マンション「ブランズシティ世田谷中町」とシニア向け住宅「グランクレール世田谷中町」を併設。広大な敷地には介護事業所、認可保育園などがあり子育て期から高齢期に至るまで、多世代の人々が交流し、地域とつながる住環境を目指してる。

『SUUMO 新築マンション首都圏版』7月9日（火）の発行号の特集は、「首都圏未来予想図」。
前半は、首都圏の暮らしの未来を占ううえで、注目される「多拠点居住」「近居2.0」「スマートシティ・ZEH」「エリア価値向上」の4つのキーワードを、事例と共に詳しく解説。
後半は、首都圏で予定されている開発の情報をエリア別に紹介。
HARUMIFLAGや、リニア中央新幹線の開業に伴う開発のほか、各エリアで注目されている大規模開発を中心に約30のプロジェクトを紹介しています。

発行日：隔週火曜日発行
発行部数：49,000
配布箇所：駅、コンビニ、飲食店、商業施設等のラック