株式会社Speee（本社：東京都港区、代表取締役：大塚英樹）が運営する不動産一括査定サイト「イエウール（
https://ieul.jp/）」は、「イエウール」を利用して不動産を売却したユーザー100名を対象に、不動産売却に関するアンケートを実施しました。今回はその中から、不動産の売却に成功した人の査定事情に関する調査結果をご報告します。
■ 調査結果サマリ
不動産を売却する際に査定を依頼した不動産会社の数は平均3社
2社以上査定した人のうち、7割以上が査定額に差があったと答えた
上記の中には、査定結果に500万円以上の差が差があった人も2割弱存在した
■ 調査結果詳細
アンケート対象者100名に、『（不動産を）売却する際、何社に査定依頼を出しましたか？』と聞いたところ、「3社」が最も多く、全体の27.0%でした。続いて「2社」（25.0%）、「5社以上」（22.0%）、「1社のみ」（15.0%）、「5社」（11.0%）という結果に。
不動産の売却をした方は平均3.0社以上に査定してもらっていることがわかりました。
また、2社以上に査定を出した方を対象に『不動産会社によって（提示された）査定額に差はありましたか？』と聞いたところ、次のような結果になりました。
約7割の人が「100万円以上査定額に差があった」と回答。
そのうち、最も多かったのは「300万円～500万円の差があった」との回答で、全体の32.6%を占めました。
500万円以上査定額に差が出ている人の割合も、18.6%と決して少なくはありません。
このように不動産会社によって査定額に差が出るのは、査定額の算出基準が会社ごとに異なることに起因しています。A社では想定より低い査定額が提示されたとしても、B社では別のポイントで評価されて、A社よりも査定額が高くなるというのはよくあることです。
高額査定であっても必ずしもその価格で売却できるわけではありませんが、複数の査定結果を比較して売り出し価格を決めた方が納得度は高くなるでしょう。
査定時に不動産会社がチェックしている箇所については、イエウールのコラム記事「【家を査定】正しい「家の査定額」を知る方法！査定前の注意点や高額査定のコツ（
https://ieul.jp/column/articles/196/）」でも詳しくご紹介しています。
不動産の売却を検討している方は、まずは平均の3社以上に査定依頼を出してみることで相場に合った売却価格を知ることができるのではないでしょうか。
■ 調査概要
調査期間：2020年10月16日～10月30日
調査手法：過去にイエウール経由で不動産を売却したユーザーにアンケートメールを送付
集計数 ：イエウール経由で不動産売却を経験した男女全国100名
※本リリース内容の転載については、「イエウール調べ」との表記をお願いいたします。
■「イエウール」とは
イエウール（
https://ieul.jp/）は、不動産の売却を検討しているお客様に全国の優良企業をご紹介するサービスです。
「暮らしの選択が自由な社会を作る」というミッションを掲げ、不動産を売却する際に多くの方が感じる不安を解消し、お客様が納得のいく方法で不動産を売却できるように寄り添い、サポートすることを目指しております。
不動産一括査定とはどのようなものかを説明した記事（
https://ieul.jp/column/articles/40/）、土地活用（
https://ieul.jp/column/articles/666/）に関するコラム記事など、不動産領域全般のお役立ち情報を配信しています。
■ 株式会社Speeeについて
Speeeは、「解き尽くす。未来を引きよせる。」というコーポレートミッションのもと、データドリブンな事業開発の連鎖でデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する企業です。MarTech事業、X-Tech事業など幅広い領域に展開しています。
なかでもX-Tech事業においては、リアル産業の情報流通をリデザインするために様々なサービスを提供しています。
【関連サイト】
・イエウール
https://ieul.jp/ └コラムトップ
https://ieul.jp/column/・すまいステップ
https://sumai-step.com/・おうちの語り部
https://ouchi-ktrb.jp/・ヌリカエ
https://www.nuri-kae.jp/【運営協力サイト】
・エキサイト不動産売却
https://baikyaku.excite.co.jp/【会社概要】
会社名：株式会社Speee (Speee, Inc.)
所在地：東京都港区六本木四丁目1番4号
代表者：代表取締役 大塚 英樹
設立 ：2007年11月29日
URL ：
https://speee.jp/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ
