大東建託株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小林克満）は、過去最大級の居住満足度調査を行い、「いい部屋ネット 街の住みここち＆住みたい街ランキング２０２１＜神奈川県版＞」として集計しました。
＜神奈川県版＞住みここち（駅）ランキングＴＯＰ１０
＜神奈川県版＞住みここち（自治体）ランキングＴＯＰ１０
＜神奈川県版＞住みたい街（駅）ランキングＴＯＰ５
＜神奈川県版＞住みたい街（自治体）ランキングＴＯＰ５
•近接駅を統合しています。２つの近接駅を統合した場合は駅名の後にＧ（ｇｒｏｕｐ）を、３つ以上の近接駅を統合した場合はＡ（ａｒｅａ）を付記しています。
•川崎G：川崎・京急川崎
•評点は、今住んでいる街への評価について、大変満足している：１００点、満足している：７５点、どちらでもない：５０点、不満である：２５点、大変不満である０点とした場合の平均値です。
•偏差値とは、評点の平均値が５０になるように変換し、評点の数値が評点の平均値からどの程度隔たっているのかを示したものです。偏差値が同じ場合、小数点２位以下が異なります。
•「住みここちランキング」は、２０１９年度～２０２１年度の回答を累積して集計し、「住みたい街ランキング」は、２０２１年度の回答のみで集計しています。
•「住みここち（駅）ランキング」は、駅徒歩１５分以内に居住している回答者が３０名以上の駅を、「住みここち（自治体）ランキング」は回答者５０名以上の自治体を対象として集計しています。
•「住みたい街（駅・自治体）ランキング」は、東京都・千葉県・埼玉県・神奈川県の回答のみを集計対象とした順位を示したものです。
総 評
■住みここち（駅）トップは、初ランクインのみなとみらい
第２回（２０２０年度）調査で回答者数が３０名に満たなかったため集計対象外だったみなとみらいが、偏差値１００.９という高い評価で1位となっています。２位は昨年１位だった元町・中華街が獲得しています。また、駅周辺に商業施設があり、歩行者専用道路の整備が進んでいる中川が昨年13位から順位を上げ４位となっています。その結果、横浜駅まで１本でアクセスできる横浜市営地下鉄ブルーライン沿線の３駅（センター北、中川、センター南）がトップ10にランクインする結果となっています。
■住みここち（自治体）トップは、３年連続で横浜市都筑区
１位は、３年連続で横浜市都筑区、２位は、昨年４位だった横浜市西区、３位は３年連続横浜市青葉区という結果になっています。また、昨年トップ１０圏外だった横浜市港北区が９位、横浜市金沢区が１０位にランクインしたことにより、トップ１０のうち、６自治体が横浜市という結果となっています。
■住みたい街（駅）トップは、２年連続で横浜、２位・３位も２年連続で同じ駅
１位～３位は２年連続で変わらず、１位は横浜、２位はみなとみらい、３位は鎌倉という結果になっています。駅周辺の商業施設が整備され、鉄道も３路線利用できる海老名が、昨年１０位から４位に順位を上げています。
■住みたい街（自治体）トップは、世田谷区
１位は、昨年２位だった世田谷区、２位は昨年３位だった鎌倉、３位は、昨年１位だった横浜市中区と、昨年と顔ぶれは同じで順位だけが入れ替わる結果となっています。
調査概要
◇調査方法
株式会社マクロミルの登録モニタに対してインターネット経由で調査票を配布・回収。
◇回答者
神奈川県居住の２０歳以上の男女、２０１９年・２０２０年・２０２１年合計４１,３９３名を対象に集計。
［男女比］ 男性５２.０%：女性４８.０%
［未既婚］ 未婚３４.４%：既婚６５.６% ［子ども］ なし ４３.４%：あり ５６.６%
［世代比］ ２０歳代１２.５%、３０歳代２０.０%、４０歳代２５.０%、５０歳代２４.１%、６０歳以上１８.３%
◇調査期間
２０２１年３月１７日（水）～３月３０日（火）：２０２１年調査（回答者数：１５,８９８名）
２０２０年３月１７日（火）～４月３日（金）：２０２０年調査 （回答者数：１７,４６３名）
２０１９年３月２６日（火）～４月８日（月）：２０１９年調査 （回答者数：８,０３２名） 計４１,３９３名
◇調査体制
調査企画・設問設計・分析：大東建託賃貸未来研究所 宗健（所長）、調査票配布回収 : 株式会社マクロミル
◇回答方法
住みここちランキングは、現在居住している街についての「全体としての現在の地域の評価（大変満足：１００点 満足：７５点 どちらでもない：５０点 不満：２５点 大変不満：０点）」の平均値から作成。住みたい街ランキングは、入力された自治体名をもとに複数の候補を表示し選択してもらうフリーワード・サジェスト方式の回答から投票数を集計して作成。
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•報道関係者向けに、本リリースの集計項目のほかに個別集計結果を提供できる可能性がありますので、個別にお問い合わせください。
•本調査の対象となった自治体には、詳細データを提供可能ですので、個別にお問い合わせください。
•学術研究目的の場合、本調査個票データについて提供できる可能性がありますので個別にお問い合わせください。
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