2021年首都圏 新築分譲一戸建て契約者動向調査

～購入理由「もっと広い家に住みたかったから」の割合が2014年以降で最高に 土地の広さ・周辺環境・生活環境への意識高まる ～




株式会社リクルート (本社：東京都千代田区　代表取締役社長：北村吉弘）の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターでは、すべての人の自分らしい人生を応援するため「住まいの価値」を提言・実証する研究を進めております。この度、新築分譲一戸建て市場の実態をつかむために、首都圏の新築分譲一戸建て契約者を対象とした調査を実施し、2021年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告いたします。


1. 東京23区の購入割合は15％と2020年より増加
　 東京23区居住者の他エリア購入割合は48％で自エリア外への流出の勢いは鈍化

2. 平均購入価格は4,331万円で、2014年調査開始以降で最も高い

3. 世帯主の年代は2020年とほぼ変わらず30代が54％を占める

4. DINKS世帯は2016年以降増加が続き、24％に

5. 平均世帯総年収は2014年以降最も高い779万円

6. 自己資金0（フルローン）の割合は25％で2020年と変わらず

7. 平均ローン借入額は2014年以降で最も高い4,075万円

8. 「もっと広い家に住みたかったから」という購入理由が、2014年以降で最も多い42％に

9. 土地の広さや周辺・生活環境などを重視した割合が2020年より増加

10. 最寄り駅からの平均時間は14.0分で2020年と変わらず

11. 新築一戸建てのみ検討者が減少し、複数の住宅種を並行検討する割合が増加

12. 平均建物面積は99.0平方メートル で2020年と変わらず

13. 平均土地面積も2020年とほぼ同じ120.5平方メートル


調査概要
・調査目的
首都圏新築分譲一戸建て契約者の購入物件・購入行動・購入意識など購入動向を把握する
・調査対象
▽2021年1月～2021年12月の首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・茨城県の一部)新築分譲一戸建て購入契約者
※2021年1月～2021年12月の契約者の確認方法…回答票に契約書等（契約日・物件所在地が確認できる書類）コピーの添付を依頼（調査協力依頼１.３.の方のみ）
※茨城県はつくば市・つくばみらい市・守谷市・取手市の4市を対象としている
・調査方法
▽協力依頼
１.首都圏各種メディアを通して調査対象者へ協力依頼
↳電車内広告／SUUMO新築マンション／SUUMO(Web)／都心に住む／スーモカウンター／インターネット広告
２.分譲一戸建て会社での契約時に調査対象者へ協力依頼
３.調査対象の入居済み新築分譲一戸建てへ、協力依頼書と調査票を投函
・調査方法
１.はWeb調査　２.３.はWeb調査と郵送調査の併用
・集計対象期間
2021年1月～2021年12月
・集計数
計2,502件
▽経年のデータについて…年によって調査方法や対象の物件種別は異なるが、各年とも新築分譲一戸建て契約者のサンプルのみで集計している。また、基本的には調査開始以降全てのデータを掲載しているが、途中から調査するようになった設問もあるため、経年データの開始年は設問によって異なる。
▽2003年から調査を実施していたが、2009年4月から2012年9月までは調査を停止しており、2012年10月から調査を再開している。


詳細は下記リンクよりPDFをご覧ください
https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20220412_housing_01.pdf


▼リクルートについて
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▼本件に関するお問い合わせ先
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