重視した条件1位「部屋数」、設備1位「モニタ付インターホン」～初めて子ども部屋を用意する理想・実際のタイミングは小学校低学年が最多～
不動産情報サービスのアットホーム株式会社（本社：東京都大田区 代表取締役社長：鶴森 康史 以下、アットホーム）は、2017年1月以降、第一子が15歳になるまでの間に引越しをした、全国の22～58歳を対象に子どものための住まい探しについて調査を実施いたしました。
＜トピックス＞
子どもとの住まい
・子育てのために重視した住まいの条件1位は「部屋数」49.3％、設備1位は「モニタ付インターホン」33.1％
・「自分」「配偶者」の実家との距離は、ともに「車／電車で1時間以内」を理想とする人が最多
・物件から2km以内に必ずあってほしいものは「小学校」が61.5％
子ども部屋の条件
・子ども部屋は74.0％が「あり」
・初めて子ども部屋を用意する理想・実際のタイミングは小学校低学年が最多
・子ども部屋の広さは平均6.4畳
エリア選定の基準
・住まい探しに「周辺の治安状況」を参考にした人は約7割
＜調査結果＞
■子育てのために重視した住まいの条件1位は「部屋数」49.3％、設備1位は「モニタ付インターホン」33.1％
子育てのために重視した住まいの条件を聞いたところ、約半数の49.3％が「部屋数」と回答しました。子ども部屋や書斎、寝室などそれぞれのプライベート空間の確保が求められるようです。次いで2位は「立地の利便性」37.7％でした。重視した設備は1位が「モニタ付インターホン」33.1％でした。子どものためにセキュリティー設備を重視する人が多い傾向がみられました。次いで2位は「豊富な収納スペース」31.1％でした。
■物件から2km以内に必ずあってほしいものは「小学校」が61.5％
物件から2km以内に必ずあってほしいものとしては「小学校」が61.5％、次いで「病院」43.1％、「スーパーマーケット」38.2％となりました。「小学校」は「6年間通うため近い方が安心だから」、「病院」は「子どもは突然けがをしたり、熱を出したりするから」という理由があがりました。また、特に「病院」「スーパーマーケット」「公園」は未就学児がいる人ほどニーズが高い傾向にありました。
■「自分」「配偶者」の実家との距離は、ともに「車／電車で1時間以内」を理想とする人が最多
「自分」「配偶者」の実家との距離は、ともに「車／電車で1時間以内」を理想とする人が最多で、実際の距離よりも理想的な距離の方が近い傾向にありました。また、「自分の実家との理想的な距離」については、35.3％が「徒歩・自転車圏内」と回答しており、配偶者の実家よりもより近い距離が求められるようです。
■子ども部屋は74.0％が「あり」
子ども部屋は74.0％が「あり」と回答しました。子ども部屋のこだわりについては「鍵はつけないようにした」や「大きくなったら部屋を二つに分けられる間取りにした」などさまざまな意見がみられました。
■初めて子ども部屋を用意する理想・実際のタイミングはともに小学校低学年が最多
実際に子ども部屋を用意した年齢については、「6～8歳」が36.1％で最も多い結果となりました。さらに、理想の年齢についても同様に「6～8歳」が40.7％と最も多く、小学校低学年ごろが適切と考える人が多いようです。
■子ども部屋の広さは平均6.4畳
子ども部屋の広さについては平均6.4畳で、8割以上が7畳未満となりました。子ども部屋のこだわりで「勉強はリビングでできるようにあえて狭くした」という回答にもあったように、必ずしも広さを追求しないケースがあるようです。
■住まい探しに「周辺の治安状況」を参考にした人は約7割
住まい探しにおいて「周辺の治安状況」が影響すると回答した人は39.2％で、特に小さい子どもがいる人ほど影響する傾向がありました。次いで「周辺に幼稚園・保育園・学校などの教育機関があるかどうか」「通わせたい学校があるか」など教育に関する項目が上位となりました。
＜調査概要＞
■調査対象／2017年1月以降、第一子が15歳になるまでの間に引越しをした、全国の22～58歳の男女408人
■調査方法／インターネットによるアンケート調査
■調査期間／2022年8月9日（火）～8月12日（金）
※小数第2位を四捨五入しているため、合計100％にならない場合があります。
＜調査結果について＞
アットホームでは本調査をはじめ、賃貸物件に住む人や一戸建て・マンションを購入した人などに住まいに関する調査を定期的に行っています。その他に「不動産取引における書類のオンライン化・電子サイン関する実態調査」や「住まい探しで見落としがちな物件情報ランキング」など不動産業界のトレンドに合わせた調査も実施しています。過去の調査結果など詳細につきましては、ぜひお問い合わせください。
企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ
