住空間コミュニケーション・プラットフォーム『ROOV（ルーブ
https://roov.jp/）』を開発・提供する株式会社スタイルポート（本社：東京都渋谷区、代表：間所 暁彦、以下 スタイルポート）は、戸建て住宅向け新サービス「ROOV for housing」と、建設分野におけるシステム開発の技術を有する「株式会社コンピュータシステム研究所」（本社：東京都新宿区 代表取締役：長尾 良幸）が2023年5月末にリリースを行う住宅営業戦略システム「ALTA Revolution」の最新版（Ver8.1）と連携します。これにより、いつでもどこでも簡単操作でVR体験が可能になります。また、VR空間内で双方向チャットコミュニケーションも行え、戸建住宅の販売スタイルを革新します。
■「ALTA Revolution」と「ROOV for housing」の連携により、完全自動VR化と双方向チャットコミュニケーションを実現
「ROOV for housing」では、「ALTA Revolution」で書き出されたデータを、面倒な設定や調整は一切不要
で、高画質フォトリアルなクラウド型VR内覧システム『ROOV walk』に自動変換。特許出願中の新開発システムによるクラウド上での高速ベイク(※2)により、従来かかっていたデータ変換時間を約90％カットしました(※3)。打ち合わせしたプラン内容を迅速にVRに変換することで、お客様と認識齟齬がないか、イメージ通りかどうかなどを効率的に確認できます。
また、気になることや変更依頼したいことがあれば、一度に複数人がVR空間内のあらゆる任意の場所に、付箋を貼ったり、コメントや図形を記入できます。これまで対面でひとつのパソコン画面や、印刷した図面などを見ながら行っていた空間のイメージ調整が、オンラインで正確に行えるようになり、認識のずれや「言った・言わない」等のトラブル解消に役立ちます。
■住宅営業戦略システム「ALTA Revolution」とは
＜特徴＞
提案スピードと提案力を向上し、受注獲得を支援します。従来の設計士が利用する建築CADとは異なり、商談段階で利用する営業支援ツールです。
工務店・ビルダーから建販店、プレカット工場、設計事務所まで幅広くご利用いただいているシステム。
お施主様と打ち合わせをしながら入力したデータがプレゼン・積算見積・設計図面・構造計算まで一気通貫で使用できます。
「ALTA Revolution」製品サイト：
https://www.cstnet.co.jp/archi/products/alta/index.html■住宅販売用Web-VRサービス「ROOV for housing」とは
＜特徴＞
「高価で設定がむずかしい」「利用範囲が限定的」などのVRの課題を解決するサービスとして、ROOV housingはCADデータから高画質VRの自動生成を実現。生成されたフォトリアルな3DCG VRは、アプリのインストールや再生プレイヤー不要で、Webブラウザだけで利用可能です。お客様は自宅にいながら手軽にVRを操作し、オンラインの3D空間上で戸建て住宅事業主とコミュニケーションできるので、戸建て住宅事業主はプラン提案から図面調整までを、円滑、効率的に進めることができます。
プランが確定してからは、VRで家具・家電のレイアウトをシミュレーションするなど、着工から引き渡しまでの期間、フォローツールとして利用することも可能な、戸建て住宅販売に優れたWeb VRサービスです。
「ROOV for housing」専用サイト：
https://roov.jp/housing/※1 新築マンション向けオンライン3DCG内覧サービスとして累計導入実績No.1（東京商工リサーチ調べ）
※2 ライトマップ（＝3DCGをより現実的に表現するための光源や反射の設定や調整）ファイルを生成する工程
※3 5～10時間かかっていたベイク時間を約1/10（最短30～60分）程度で完了
■株式会社コンピュータシステム研究所について
＜会社概要＞
商号：株式会社コンピュータシステム研究所
代表者：長尾 良幸
所在地：東京都新宿区四谷三栄町6-1
設立：1986年6月
事業内容：土木・建築事業関連のコンピュータソフトウェア開発・販売・メンテナンス
各種マネジメントコンサルティング、3D画像解析ソリューション・ソフトウェアおよび周辺機器の開発・販売
URL：
https://www.cstnet.co.jp/■株式会社スタイルポートについて
＜会社概要＞
商号：株式会社スタイルポート
代表者：間所 暁彦
所在地：東京都渋谷区神宮前4-3-15 東京セントラル表参道
設立：2017年10月
事業内容：建設・不動産マーケットにおけるITソリューションの開発および提供
URL：
https://styleport.co.jp/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ
