能登半島地震からもうすぐ1年、度重なる地震で地盤への不安が浮き彫りに 地盤情報サイトの閲覧数、前年比2倍超

住所だけで災害リスクがわかる、手軽な防災ツールとして需要高まる

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戸建住宅の地盤調査実績No.1のジャパンホームシールド株式会社*1（所在地：東京都墨田区、代表取締役社長：勅使河原隆巳）は、気になる土地の地盤・防災・生活情報が地図上で確認できる無料の地盤情報サイト「地盤サポートマップ」の2024年閲覧数が前年比2倍超になったことをご報告します。
1月の「能登半島地震発生」の影響で、地盤・災害に対する不安や防災意識の高さが浮き彫りとなり、手軽な防災ツールとして「地盤サポートマップ」の需要が高まる結果となりました。

地盤サポートマップ

能登半島地震発生直後の地盤サポートマップの閲覧数は、前年比638%
地盤サポートマップは、地盤調査・解析実績200万棟を誇るジャパンホームシールドが提供する、無料の地盤情報サイトです。
地図上に地盤データを視覚化し、地震・液状化の災害リスクや防災、学区、避難所などの生活情報も調べることができます。
2015年の一般公開以来、多くの利用者に活用いただき、月間9万回閲覧される注目度の高いコンテンツです。

2024年は能登半島地震が発生した直後から多くの方にアクセス頂き、1月は前年比638%という過去最大の閲覧数となりました。
8月には南海トラフ地震臨時情報が政府より発表され、それに応じるように、アクセスが伸びています。
2024年1月～10月の閲覧数は前年比203.1％となり、多くの方が防災意識の高さから、地盤サポートマップで地盤の強度や地震・液状化・ 浸水などのリスクを調べた結果となりました。


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地盤サポートマップTOP画面

地盤サポートマップは東日本大震災を機に一般公開
ジャパンホームシールドは2011年東日本大震災や2014年長野地震時に地盤品質判定士を現地派遣し、自主調査や原因追及、対策の提言を行ってきました。
そういった大きな地震の教訓を踏まえ、防災・減災への貢献を目指して、社内システムとして開発していた地盤サポートマップを2015年に一般公開しました。
地盤サポートマップは、住所を入力するだけで、その土地の災害リスクを簡単に確認できる便利な防災ツールです。
まずは自宅を調べることから、防災の一歩を踏み出してみてください。
安全で、より良いくらしの未来を創るために、ジャパンホームシールドは今日も地盤を調べ、防災・減災に役立つ技術を拓き続けます。


地盤サポートマップ開発担当者/カスタマーサービス部 部長・小尾英彰のコメント
2024年1月１日の能登半島地震発生直後から多くの方に地盤サポートマップをご利用いただき、防災意識の高まりを実感しました。
地震は非常に恐ろしい災害ですが、こういった機会にご自身やご家族の安全について考え、日頃の備えを見直すきっかけとしていただければ幸いです。
当社は地盤サポートマップという身近で便利な防災ツールを通して、今後も安全・安心な暮らしの支援を続けてまいります。


地盤サポートマップを活用して、防災リスクと避難場所をチェック！
地盤サポートマップで地盤の強さを調べてみよう！


＊１ 地盤調査実績No.1：日本国内の新築着工[木造(持家・分譲),プレハブ(鉄骨・鉄筋コンクリ造)]における2022年度地盤解析実績件数において(自社調べ・2023年9月時点）

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経営企画部 伊藤 TEL．03-5624-1545
コーポレートサイト：https://www.j-shield.co.jp/


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