総掲載物件数No.1の不動産・住宅情報サイト『HOME'S』を運営する株式会社ネクスト（本社：東京都港区、代表取締役社長：井上高志、東証第一部：2120）は、『HOME'S』の掲載物件数が600万件を超えたことをお知らせいたします。『HOME'S』では、国内最多の物件情報の中から、一人ひとりにぴったりの住まいをお探しいただけます。
総掲載物件数No.1の不動産・住宅情報サイト『HOME'S』
URL：
http://www.homes.co.jp/■『HOME'S』の物件データベース拡充の取組み
『HOME'S』は、「『らしく』、住もう。」をブランドメッセージに掲げ、市場に存在する全ての物件情報をデータベース化することで、より多くの選択肢の中から、一人ひとりにぴったりな住まいに出逢える仕組みをつくることを目標としています。
このため2011年1月より、物件への問合せ件数に応じて不動産会社(HOME'S加盟店)から利用料をいただく新たな課金方式を大手不動産情報サイトでは初めて導入し、2010年12月には約279万件だった総掲載物件数は、2013年12月に400万件、2014年11月に500万件を突破しました。そしてこのたび、『HOME'S』の総掲載物件数は国内約620万件（2015年12月度平均）となり、総掲載物件数No.1(※)の不動産・住宅情報サイトとして、さらに多くの物件情報をご覧いただけるようになりました。
膨大な物件データベースから希望に応じた住まいを効率よくお探しいただけるように開発した、複数の不動産会社が掲載する同一の物件を1物件として表示する「ダブリなし表示」、同じ建物内で募集されている物件をまとめて比較・検討可能な「建物まとめて表示」などの各種機能もご好評いただいております。
※リサーチ・アンド・ディベロプメント調べ(2015.3.16発表)
■物件データベースの活用と今後の展望
『HOME'S』の物件データベースは、新たな住まいの選択肢としてはもちろん、物件のビッグデータとして不動産に関わる様々な用途での活用が可能であり、これまでにも、全国の家賃相場をエリアや間取りなど希望する条件でご覧いただける「HOME'S家賃相場」などを提供してきました。さらに、2015年10月には、首都圏のマンション約16万棟、150万戸の参考価格を地図上でひと目で見られる「HOME'Sプライスマップ」のサービス提供を開始いたしました。「HOME'Sプライスマップ」の参考価格は、これまで蓄積してきた物件データベースの情報を活かして独自開発したロジックにより算出したものです。
『HOME'S』は今後も、すべての選択肢の中から一人ひとりに最適な情報を提供する住み替えのインフラを目指して、物件データベースを質・量両面で拡充していきます。同時に、住まい探しだけでなく、住居以外の用途開発による空き家の利活用など、周辺分野も視野に入れた各種取り組みを進め、不動産市場の活性化に貢献してまいります。
※ご注意：『HOME'S』に掲載される物件情報は、募集状況等によって随時変動します。
ネクストグループは、これからも「あなたの『出逢えてよかった』をつくる」をコーポレートメッセージに掲げ、一人ひとりにぴったりな情報をお届けしてまいります。
■『HOME'S』について （URL：
http://www.homes.co.jp/）
『HOME'S』は、北海道から沖縄まで、全国約620万件（2015年12月度平均）の不動産物件情報をご希望にあわせて検索できる、総掲載物件数No.1（※）の不動産・住宅情報サイトです。物件情報だけでなく、家賃相場や各種ノウハウ、気になる駅・地域の周辺情報、住まいのトレンド、契約・引越し関連サービスまで、住み替えに関するあらゆる情報、サービスをワンストップで提供しています。『HOME'S』は“「らしく」住もう。”をブランドメッセージとして掲げ、より多くのユーザーに住まい探しの安心と喜びを届けてまいります。
※リサーチ・アンド・ディベロプメント調べ(2015.3.16発表)
■株式会社ネクストについて （東証第一部：2120、URL：
http://www.next-group.jp/）
株式会社ネクストは、「不動産業界の仕組みを変えたい」という信念のもと、1997 年に設立。
主要サービスの『HOME'S』は、総掲載物件数No.1（※）の不動産・住宅情報サイトです。
現在は『HOME'S』のアジア展開、世界最大級のアグリゲーションサイト「Trovit」の運営等、世界46ヶ国でサービス提供。
また、2014年より展開を開始したサービスブランド「Lifull」では、暮らし全般に関わる各種サービスを運営し、人々の自分らしい生き方をサポートしています。
今後も、「あなたの『出逢えてよかった』をつくる」をコーポレートメッセージに掲げ、一人ひとりが自信を持って未来に踏み出せる世の中をつくるため、常に人々の生活に寄り添い、誠実に、思いやりをもって一人ひとりにぴったりの情報を提供します。
※リサーチ・アンド・ディベロプメント調べ(2015.3.16発表)
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