総掲載物件数No.1の不動産・住宅情報サイト『HOME'S』を運営する株式会社ネクスト（本社：東京都港区、代表取締役社長：井上高志、東証第一部：2120）は、LINE株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：出澤 剛）とSMEパートナー※として提携し、HOME'S上でコミュニケーションアプリ“LINE”を使って不動産会社に直接問合せができるサービスの提供を開始いたしました。
※LINEがユーザーと店舗との距離を縮めることを目的に、店舗向けWebサービスを提供している事業者をSMEパートナーとして認定し、サービス連携や提携店舗への導入促進を優先的に協力して行っていく取り組みです。
サービス紹介ページ
URL：
http://www.homes.co.jp/realtor/chat/ ■「LINE」問合せサービスの概要
本サービスは、住み替えを検討しているユーザーがHOME’S加盟店に対して、各不動産会社紹介ページからLINEアプリを使って直接問合せができる機能です。ユーザーは、不動産会社に対しLINE上で友だち追加せずに問合せることができ、物件に関する質問や希望条件、見学希望等を気軽に相談することができます。
《サービス導入による不動産会社側のメリット》
・不動産会社は、『LINE＠』と呼ばれるビジネス向けアカウントを利用することで、通常のLINEと同様にチャット形式でユーザーとのやり取りを行なう事ができ、よりスピード感のある対応が可能となります。また、LINE＠上で「既読」の確認ができる為、ユーザーのメッセージ確認状況を把握することも出来ます。
・スマートフォンアプリを利用して外出先でもやり取りができることで、業務の効率化も見込まれます。
・ユーザーから問合せが入ると、LINE@だけでなく事前に指定したメールアドレス宛にも通知が届きますので、見落とすこと無く安心です。また、会社内でメッセージ内容等を共有してユーザーから届いた問合せに複数人で対応することができます。その際対応した担当者の個人名がユーザーへ公開されることはなく、会社から返信されたように見えます。
※不動産会社が本機能を利用する際には、別途サービスのお申込みが必要となります。
※サービスご利用には、認証済みLINE＠アカウントが必須となりますが、どちらで取得されたものでもご利用可能です。
※LINE＠アカウントは、HOME’S経由で取得いただくことも出来ます。別途、LINE株式会社による審査がございます。
※本機能は賃貸物件、売買物件取り扱い会社様向けのサービスとなります。（※分譲マンションを除く）
■背景
スマートフォンの普及により、『ソーシャルメディア』によるコミュニケーションが主流となりつつある中、『LINE』は国内利用者数6,800万人以上、日本の人口の53％以上をカバーしており（LINE社調べ）日本国内の「生活インフラ」として定着する存在となっております。そのような現状を受け、これまでの『電話』『メール』以外の新しい問合せ手段として、より日常生活で利用頻度の高い『LINE』を活用した問合せ機能の導入をHOME’Sでも検討いたしました。
今後もHOME'Sでは、皆さまが安心・納得して住まい探しができるように、ユーザーと不動産会社の最高のマッチングを支援する為のサービスを展開してまいります。
ネクストグループは、これからも「あなたの『出逢えてよかった』をつくる」をコーポレートメッセージに掲げ、一人ひとりにぴったりな情報をお届けしてまいります。
■『HOME'S』について （URL：
http://www.homes.co.jp/）
『HOME'S』は、北海道から沖縄まで、全国約803万件（2016年9月度平均）の不動産物件情報をご希望にあわせて検索できる、総掲載物件数No.1（※）の不動産・住宅情報サイトです。物件情報だけでなく、家賃相場や各種ノウハウ、気になる駅・地域の周辺情報、住まいのトレンド、契約・引越し関連サービスまで、住み替えに関するあらゆる情報、サービスをワンストップで提供しています。※産経メディックス調査（2016.1.23）
■株式会社ネクストについて （東証第一部：2120、URL：
http://www.next-group.jp/）
株式会社ネクストは、「不動産業界の仕組みを変えたい」という信念のもと、1997 年に設立。
主要サービスの『HOME'S』は、総掲載物件数No.1（※）の不動産・住宅情報サイトです。
現在は『HOME'S』のアジア展開、世界最大級のアグリゲーションサイト「Trovit」の運営等、世界46ヶ国でサービス提供。
また、2014年より展開を開始したサービスブランド「Lifull」では、暮らし全般に関わる各種サービスを運営し、人々の自分らしい生き方をサポートしています。
今後も、「あなたの『出逢えてよかった』をつくる」をコーポレートメッセージに掲げ、一人ひとりが自信を持って未来に踏み出せる世の中をつくるため、常に人々の生活に寄り添い、誠実に、思いやりをもって一人ひとりにぴったりの情報を提供します。
※産経メディックス調査（2016.1.23）
詳細はこちらプレスリリース提供元：＠Press
