外出を控えたいご家庭や、海外・遠隔地からのお部屋探しを徹底支援
賃貸・売買物件のオンライン仲介サービスを運営する株式会社Kant（以下：当社）は、2020年5月31日（日）よりオンライン内見サービスを賃貸・売買物件ともに対応開始いたします。東京都全域の物件へのご対応が可能です。
詳細：
https://online.kant711.jp/■Kantのオンライン内見（ないけん）の特長
内見とは、物件を訪れて内覧すること。オンライン内見は、当社スタッフがお客様の代わりに現地に赴き、ZoomやLINE、Skypeなどのテレビ通話サービスでお客様と通話しながら物件の内覧や周辺環境のチェックなどを行うサービスです。
当社は2018年より、全従業員がテレワークで働くオンライン型不動産会社としてサービスをご提供してきました。数々のノウハウを活かし、オンライン内見にもお客様目線の工夫を凝らしています。
特長１）予約の取りやすさ
Kantでは、内見の時間調整に伴うストレスを最小限にしていただくために、サイトからの内見予約に対応しています。お申し込みは3分ほどで完了します。詳細な個人情報の入力なども必要ありません。
特長２）不動産のプロがアドバイス
Kantのスタッフは全員が最低3年以上の不動産営業経験を持っています。オンライン内見当日は、プロの目からみたそのお部屋のメリットとデメリットを率直にお伝えしますので、一度も現地を見ずに物件を契約したいというお客様にもご安心いただけます。
特長３）LINEやメールでの物件提案も
オンライン内見後、お部屋がお気に召さない場合には、Zoom等でオンライン打ち合わせを行い、オススメの物件を再提案いたします。打ち合わせの際には路線図や周辺地図などを画面共有しながら対応いたします。候補外だったエリアのご提案なども柔軟に取り入れることで、よりお客様のご希望に沿ったお部屋をご提案いたします。
■ご利用者様の主なニーズ
当社のオンライン内見サービスは、以前より賃貸物件を対象に対応を実施しておりました。以下のような方を中心にすでに多数のご予約をいただいております。
日中に、内見対応の時間を取りにくい方
海外・遠隔地からお部屋を探している方
小さなお子様がいらっしゃるなど、新型コロナウイルス感染防止などへの配慮から外出を控えたい方
この度、売買物件にも対応したことで、より広いお客様のニーズにお応えできるようになると考えております。
■オンライン内見の流れ
＜内見希望の物件が決まっているお客様＞
当社サービスサイトより、ご希望の日程でオンライン内見予約（
https://online.kant711.jp/book-online ）
当社からのご返信（メール）に記載の指定URLにログインし、担当者とオンライン内見を実施
＜お部屋探しの相談をご希望（まだ内見希望の物件が決まっていない）のお客様＞
当社サービスサイトより、初回相談を選択しご希望の日程でご予約（
https://online.kant711.jp/book-online ）
初回相談内容にもとづき、当社専門スタッフよりメール・LINEにて物件のご提案
気に入った物件を選び、サービスサイトより、ご希望の日程でオンライン内見予約
当社からのご返信（メール）に記載の指定URLにログインし、担当者とオンライン内見を実施
■当社のオンライン不動産サービスの特徴
初回相談をZoomで対応可。「さくっと15分」「じっくり45分」など、ご希望に合わせてご予約可能。
深夜24時までの問い合わせ対応可。（営業時間10～24時）
店舗来店不要。遠隔地からでもモバイルやPCからオンラインにて簡単に物件の問い合わせやオンライン内見が可能。
契約手続きもIT重説を利用したオンライン対応が可能。（※契約書類のやりとりなどに際しては一部郵送等の対応が必要です。）
お仕事がお忙しくお部屋探しに十分なお時間が取れない方や、地方から都内への転勤や海外から日本へ帰国予定のお客様を中心に、遠隔地からでもオンラインにてスムーズでタイムリーな物件紹介を実現しています。
■株式会社Kantについて
2018年設立。“お客様にとことん寄り添う不動産会社”を目指し、店舗来店不要の不動産会社としてサービスを提供。一般的な不動産会社に求められる仲介事業はもちろん、オンライン型不動産会社の強みを生かしたオンラインでのお部屋探しや、住む人の立場に立った物件のご提案、不動産資産運用のご提案など、テクノロジーとアイデアを活かして、新しい不動産会社のあり方にチャレンジしていきます。
会社名： 株式会社Kant（Kant Co., Ltd.）
所在地： 東京都板橋区南常盤台2-3-12
設立 ： 2018年7月11日
代表者： 代表取締役 尾島 康仁（おじま・やすひと）
URL ：
http://kant711.jp/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ
