～チーム・組織のコミュニケーションを促進するオフィス～
日鉄興和不動産株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：三輪 正浩、以下「当社」）は、会員制シェアオフィス事業の第4弾となる『WAW（ワウ）赤坂第35興和ビル』を第35興和ビル（東京都港区赤坂一丁目）の3・4階に2024年2月1日オープンすることをお知らせいたします。
■『WAW 赤坂第35興和ビル』について
本施設は、日鉄興和不動産が所有する「第35興和ビル」（東京都港区赤坂一丁目）の一部フロアを改装した施設で、オフィス、ラウンジ、レンタルルームの機能を備えています。築古ビルをより有効に活用していくため、これまでベンチャーを中心とした数多くの企業のオフィス移転支援や、ワークプレイスをはじめとするさまざまな不動産開発を手掛けてきた株式会社ヒトカラメディア（本社：東京都世田谷区、代表取締役：高井 淳一郎）に施設プロデュース（企画・設計）および運営を委託しました。
既存の間取りを活用しつつ新たな付加価値をつけることで、さらなるビルの価値向上、入居企業のチーム・組織のコミュニケーション促進を通して、企業やワーカーの豊かな働き方への寄与、また、本施設が新しい発想やアイデアが生まれるきっかけを作る拠点となることを目指します。
■本施設の特徴
・小中規模のシェアオフィスに稀有な広々とした「ラウンジ」
カジュアルなミーティングや、レセプションとして、入居者の方が自由にご利用いただけるスペースです。また、他の「WAW」の入居者も利用いただくことができます（要予約）。入居企業のチーム・組織のコミュニケーション促進の場としてお使いいただけます。定期的に出社動機を促進するようなイベントを実施する予定です。
・チームビルディングを促す「レンタルルーム」
企業のチーム・組織のコミュニケーション促進を目的としたスペースです。懇親会やワークショップ、オフサイトミーティングなど、入居者以外の方も1時間からご利用いただけます。入居者は特典として割引が適用されます。
・自然充実！非日常を満喫できる「屋上テラス」
屋外部分を最大限に活用した広大なテラスは、入居者専用のほっと一息つける休憩スペースです。テラスからは東京タワーも見渡すことができ、天気が良い日にはランチ休憩にもご利用いただけます。また、屋外ヨガイベントなどさまざまなイベントにも活用いただけます。
・空室を利用した「会議室付き専有個室」
既存の小さな間仕切りを活用し、入居企業ごとの専用会議室としてご用意。シェアオフィスで起こりやすい会議室の予約の取りにくさを解消し、いつでも快適に会議が行えます。
・柔軟性と多様性を追求する「パターンオーダーオフィス」
入居時に自社の働き方や用途に合わせて、必要なもの・求めるものをオプションで追加することができます。会議室やテレブース数、床や壁の仕様変更の他、複数の部屋をセレクトして借りることも可能です。
※選択するオプションにより賃料が変動します
・実証実験としても活用「テレブースショールーム」
コロナ禍以降、格段に利用が増えたオンラインミーティング等で欠かせないテレブースを多数ご用意。入居者は、共用サービスとして自由にご利用いただけます。複数メーカーのテレブースを設置することで、使用頻度の高いテレブースを検証します。集計データは今後、ワークスペース展開時に活用します。
■施設概要
【フロアマップ】
※平面図に記載の什器はイメージになります。
【施設の利用に関するお問い合わせ先】
株式会社ヒトカラメディア オフィスマネジメント事業部
TEL：03-6455-1940
メールアドレス：om@hitokara.co.jp
■シェアオフィスWAW（公式HP：
https://work-and-wonder.com/）
“WORK AND WONDER”をカタチにする空間：「ワクワクする気持ち、ワクワクする空間」「WA（和、輪）＝ゼロからの繋がり・広がりを築ける場所」をコンセプトに日鉄興和不動産が運営する会員制シェアオフィスです。
働く中で WAW を生み出すには、しっかりとした土台となるコンディションが必要と考え、「WORK」のベースとして、「OPENNESS」（＝企業と人、企業同士が垣根なく繋がれる場）、「WELLNESS」（＝健康と健全な心と身体；Well Beingであること）をテーマに、ソフト・ハード両面の環境を整備し、空間・サービスを都内３拠点（日本橋・赤坂・神田）にて運営しています。
■株式会社ヒトカラメディア
所在地（本社）：東京都世田谷区北沢2-5-2 下北沢ビッグベンビルB1F
代表者 ：代表取締役 高井 淳一郎
設立 ：2013年5月
事業内容 ：オフィス移転サポート、空間プランニング、ビルオーナー支援、レンタルオフィス・レンタルスペース運営、まちづくり事業
URL ：
https://hitokara.co.jp企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ
