マンション管理組合向けEV(電気自動車)充電設備の導入実績報告団地への「Terra Charge」初導入を支援/小山田桜台2-2団地

翔設計

2024年2月17日 15時47分

-翔設計、EV車充電設備導入支援コンサルティングサービスを展開‐

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/110074/33/110074-33-e7f3fd727f7f1407c420fb5416bb5a54-1017x763.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
団地への「Terra Charge」初導入となった小山田桜台2‐2団地(東京都町田市)
 「楽しさと共に創り続ける」を理念とする建築総合コンサルタント企業の株式会社翔設計(本社:東京都渋谷区、代表取締役 貴船美彦、以下 翔設計)は、マンション管理組合向け課題解決コンサルティングサービスの一つとして、EV車充電設備の導入支援を展開しています。
今回、2022年8月に業務提携したEV充電事業「Terra Charge(テラチャージ)」を展開するTerra Charge株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 徳重徹)と連携し、小山田桜台2‐2団地(東京都町田市)へ、Terra Chargeを導入いたしました。
今回の導入は、Terra Chrageの団地への初導入実績となり、1,100以上のマンション管理組合向けに課題解決コンサルティングを提供している翔設計としても非常に喜ばしい支援実績となりました。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/110074/33/110074-33-50aef7c43932985a022486a4c17d78e6-673x505.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
Terra Charge設置写真

 今回、小山田桜台2‐2団地においては、「集合住宅での利用に欠かせない課金・管理機能があること」、「24時間365日対応のカスタマーサポートがあること」、「日本製でアフターメンテナンスにおける部品欠品リスクが少ないこと」など、住民の皆様の利便性と安心感につながること、などが評価され、Terra Chargeが採択・導入されました。
 ※充電設備の利用は居住者のみ可能です。

[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/110074/33/110074-33-99b796ab04b803f349a596fd264575ce-672x504.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
Terra Charge設置後の駐車場
 自動車のEV化が世界で急加速する中、日本でも充電インフラに対するニーズが拡大しています。国もインフラ普及に向けて助成事業を展開する中、特に分譲マンションへの導入が課題とされており、翔設計では、この社会課題の解決に向けて、オフィスビル・商業施設などの個人・企業向けだけでなく、マンション管理組合向けにもEV充電設備導入コンサルティングサービスを展開しています。 翔設計では、地球温暖化対策・SDGs・社会課題の解決を通して、管理組合を始めとするクライアントの皆様に対し、課題解決と価値提供を続けてまいります。
【テラチャージについて】
「Terra Charge」は、モバイルアプリから利用できる電気自動車(EV)向けの充電サービスです。
無料アプリから簡単に3分で利用登録ができ、充電スポット検索・充電器のご利用・充電料金の決済が可能です。
24時間365日対応のコールセンターも完備しており、EVユーザー様にとって安心のサービスを提供しています。

◆Terra Charge株式会社について  https://terra-charge.co.jp/
会社名:Terra Charge株式会社
代表取締役社長:徳重 徹
所在地:〒105-0023 東京都港区芝浦1-1-1浜松町ビルディング12階
業務内容:EV充電インフラ「Terra Charge」の提供
◆株式会社翔設計について   https://www.sho-sekkei.co.jp/
会社名:株式会社翔設計
代表取締役:貴船 美彦
所在地:〒151-0051 東京都渋谷区千駄ヶ谷4-24-15鈴福ビル
業務内容:1.新築建物の建築・設備・構造に係る業務
2.土地・建物・空間・地域コンサルティング
3.マンション総合コンサルティング
4.既存建物の建築に係る業務
5.既存建物の設備(機械・電気)に係る業務
6.既存建物の構造・防災に係る業務※記載されている団体名、会社名及びサービス名は、各団体、各社の商標または登録商標、および著作物です。

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