＜ＵＲ都市機構の情報誌『ＵＲ ＰＲＥＳＳ』最新号＞
独立行政法人都市再生機構（ＵＲ都市機構）は、1月31日（日）、情報誌『ＵＲ ＰＲＥＳＳ（ユーアールプレス）』最新号を発行します。最新号の『ＵＲ ＰＲＥＳＳ ｖｏｌ.４４』は、ＵＲの各営業センター、賃貸ショップ、本社、支社の窓口などで無料配布します。
最新号の巻頭インタビューは、俳優の鈴木亮平さん。
映画やドラマ、舞台で活躍中の鈴木さん。小学生時代に家族でロサンゼルス旅行をするなど、世界に目を向けるきっかけを作ってくれたお父様のこと、あまりに自分と違う価値観に触れ視野が広がったアメリカ留学時代のこと、大好きな世界遺産の魅力と“日本の団地が世界遺産”になる可能性、そして今後の俳優としての目標についてなどを語っていただきました。
今号の特集は“花咲く団地 多様化へのチャレンジ”
今、ＵＲ都市機構では「多様化」をキーワードに、“団地の未来”に向けた様々な挑戦を始めています。
東京都・光が丘パークタウン、京都府・洛西ニュータウン内の団地では女子大生が参加するリノベーションプランのコンペが行われ、従来の団地とは一線を画す新しい部屋が生まれています。
また、東京都・多摩ニュータウンのメゾン聖ヶ丘団地では、団地の一室をシェアハウス型の学生寮として活用する取り組みが行われており、神奈川県・湘南ライフタウンパークサイド駒寄では、ＵＲ賃貸住宅の割引制度『近居割』を利用し、親世帯と子世帯がゆるやかにつながる“新しい住み方”が実践されています。
さらに、埼玉県・みさと団地では年齢・国籍も違う多世代の住民約100人が、「森脇健児」さんはじめ、松竹芸能のタレントさんと一緒に“大運動会”に参加した他、愛知県・豊明団地では、ＵＲ都市機構、豊明市、藤田衛生保健大学の連携により、「まちかど保健室」が設置され、多くの人が健康相談に訪れるなど、コミュニティー活性化の試みが行われています。
各地で花咲く“団地の挑戦”の最新取り組み事例を紹介します。
さらに、連載企画「復興の『今』を見に来て！」では、東日本大震災後5年を迎える被災各地において、ＵＲ都市機構が行う復興支援活動の様子を紹介しています。
パソコンやスマートフォンからご覧いただける「オンライン版」では、巻頭インタビューやその他記事のオリジナル動画など、「Webオリジナルコンテンツ」も掲載しています。
★「ＵＲ ＰＲＥＳＳ」オンライン版
http://www.ur-net.go.jp/publication/web-urpress44/※オンライン版は1月29日よりお読みいただけます。
＜最新号の内容＞
【巻頭エッセイ】まちの記憶７.
「調和という快適」角田光代（直木賞作家）
【Special Interview】未来を照らす７.
鈴木亮平さん（俳優）
世界を知ることで自分を知り 夢は大きく広がっていく
【特集】花咲く団地 多様化へのチャレンジ
●若い感性が生み出すまったく新しい部屋
光が丘パークタウン（東京都練馬区）×日本女子大学
洛西ニュータウン（京都市西京区）×京都女子大学
●団地のシェアハウスを学生寮に！
多摩ニュータウン メゾン聖ヶ丘（東京都多摩市）
●家族の新しいつながり方「近居」を促進
パークサイド駒寄（神奈川県藤沢市）
高座台団地（愛知県春日井市）
●多世代が集う団地に「健康」と笑顔が広がる
みさと団地（埼玉県三郷市）／豊明団地（愛知県豊明市）
【連載企画】
●べランダ菜園の楽しみ７.
たなかやすこ ラディッシュ栽培のコツは早い成長についていくこと
●人気ブロガーの団地ＤＩＹ術７.
Kume Mari 毎日使うトイレを居心地のよい空間に！
●世界の扉を開く本７.
三田修平 テーマ「じっくり読みたい物語」
●ＵＲのまち あのまち・このまち・歩いてみよう！ その５.
コザ・首里城周辺（沖縄県沖縄市・那覇市）
●届け！笑顔３.
AKB48「誰かのために」プロジェクト 東北復興支援
山元町（宮城県）／気仙沼市（宮城県）・
大船渡市（岩手県）／常総市（茨城県）
●復興の「今」を見に来て！６. 岩手県宮古市
・不屈の精神で立ち上がる田老の商店主たち
・防潮堤に頼らない安心安全なまちの基盤が完成！
●東北各地で復興支援を継続中！
宮城県塩竈市／岩手県大船渡市／宮城県女川町
【その他】
プレゼント付きクロスワードパズル
ＵＲ ＩＮＦＯＲＭＡＴＩＯＮ
■『UR PRESS』について
ＵＲ都市機構が発行する情報誌。昨年から(株)新潮社が編集協力で参加。ＵＲの各営業センター、賃貸ショップ、
本社、支社の窓口などで無料配布しています。また、オンライン版では、巻頭インタビューやその他記事のオリジナル動画など、誌面では見られない「Webオリジナルコンテンツ」も掲載しており、パソコンだけでなくスマートフォンでもご覧いただけます。
「ＵＲ ＰＲＥＳＳ」オンライン版：
http://www.ur-net.go.jp/publication/web-urpress44/※オンライン版は1月29日よりお読みいただけます。
■UR都市機構について
２００４年、日本住宅公団や宅地開発公団の業務を継承した都市基盤整備公団に、地域振興整備公団の地方都市開発整備部門が統合されて設立した独立行政法人。
２０１５年には、昭和３０（１９５５）年の日本住宅公団設立から６０周年になりました。都市の再生・発展と国民生活の向上を目的としており、主に全国の「ＵＲ賃貸住宅」の運営・管理や「都市再生事業」、東日本大震災の復興まちづくりを行う「震災復興支援事業」などを手掛けています。現在、日本は少子高齢化や環境問題、地方都市の衰退、防災性の向上といった多くの課題を抱えており、ＵＲ都市機構はこれらの社会的問題に積極的に向き合い、人々が快適に暮らせる住環境を作るための様々な取り組みを行っています。
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